情報商材を見極めるために、ぜひお読みください。

「3日で300万円売り上げる魔法のノウハウ!」

「ほったらかしで毎日10万円入金されるノウハウ!」

「毎日1分の作業で月収500万円!儲ける方法!」

いつか成功して自分も稼いでやろう!、もっと楽して大金を手中にしたい!など、人間のお金に対する欲望は計り知れません。

このような状態の時、前述した、「〜ノウハウ」が目の前に現れた時、理性を失い、つい衝動買いしてしまう事がよくあります。

しかし、少々お待ちください。もし、あなたが前述したノウハウ購入者であったとしたら、はたしてその商材で、成功されたのでしょうか?決してそうではないと思います。成功されたのであれば、私のホームページなど見てはいないはずです。そんな魔法のようなものがあったら、皆お金持ちになっているはずです。

前述した情報商材といわれるマニュアルを読んでみると、いかに中身の無い、くだらない内容であることがわかります。たった一言のノウハウ?をあたかも大儲け出来るかのようにセールスレターを作成し、詐欺師まがいの商売をしている人間が非常に多くみられます。

情報商材を購入した経験のある方も、初めて購入される方も、以下の事項を見極めて、本当に自分のためになるノウハウであるかを考えてご購入なさってください。

数万円といえば、大金です。この金額を稼ぐためには、あなたは沢山のストレスや悩みを乗り越え汗水流して得たはずです。お金をドブに捨てるような詐欺情報商材を購入しない為にもぜひ、下記をお読みください。

情報商材を見極める方法として、

情報商材を見極める5つの注意点です。お読みください。

1.儲ける方法としか書かれていない書籍。

ただ「儲かります」とだけ書かれてあり、何をどう行うかがまったく書かれていないものは避けた方が賢明です。大抵の場合、通常の人間が行うには無理がある事が書かれています。

フタを空けてみると「カジノに行って儲ける」などと書いてある商材もあります。そんな事は非日常的であり、出来る訳がないのです。どんな事に応用できるノウハウなのか?を見極めて下さい。

2.グループを組んでホームページ上で推薦しあっている商材。

情報商材を売る場合に、同じ販売者仲間(インフォプレナー)と組んで、お客様の声と称し、仲間の商材を称えあっているホームページも要注意です。(必ず紹介文の中に紹介者のホームページへリンクが貼られています)

これは、本当の「お客さまの声」ではなく、「仲間の商材を推薦すれば、自分の商材も推薦してくれる」ことを約束して互いに「凄い商材だ」と言い合っているだけです。ですから、このような「お客様の声」には必ずと言ってよいほど、推薦者自身のホームページへのリンクが貼られています。

3.返品は一切受け付けない情報商材販売者。

情報商材はその商品の特性上、返品は不可となっています。しかし考えてもみてください。消費者が納得できた「良い商品」であれば通常、返品などしません。また、商材販売者が自信を持って売る商品であれば多少の返品はあるにしろ返品など有り得ないと考え「返品可」とするのが普通です。

ここに、「商品の返品を受け付けない自信の無さ、くだらなさ」がうかがえます。内容に自信があれば条件すらあれ「返品可」として当然ではないでしょうか?

4.電話の対応は一切受け付けない。

ホームページを使って商品を販売するためには、「特定商品取引法に基づく表示」が必要です。この部分に販売者の電話番号を記載することが義務付けられていますが、なぜか「電話での対応は一切受け付けません」と注記している販売者が殆どです。

なぜでしょうか?商品を売る場合、または商品を売った場合に電話での問合せは必須ではないでしょうか?しかし、「電話受付不可」が殆どです。これは、商品そのもののに価値が無い、あるいはくだらない内容であると販売者自身が思っているので、電話で説明などしたくないためです。

つまり購入者からの苦情、クレームを受けたくないのです。あるいは購入者からの問合せに耐えられないクズ内容だからです。受け付けるのはメールだけです。メールであれば、削除ボタンを押すだけで無視することが出来るからなのです。

5.情報商材の評価ホームページで良いことが書かれていない。

情報商材を評価するホームページが数多く存在します。クズ商材、詐欺まがいの商材はこのようなホームページでは良いことが書かれていません。また、投稿数も多いです。ただし良い商材も投稿数が多いと思います。評価内容を良く読んでください。

以上、簡単ではありますが、上記5つの項目を見極めてご購入されると失敗の無い商材に巡り合うかと思います。

あなたの大切な財産、お金を大切にご活用なさってください。

        独立開業・独立起業・集客研究会 徳田勝道

儲かる商売や儲かるビジネスは存在するのか?